今後30年以内に震度6以上の地震が発生する確率

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世界の中でも有数の地震国である日本は世界の地震の15%を占めているというデータがあります。

今回は今後も予想される大地震においての話をしていきたいと思います。

 

 

1.今後30年以内にくる大地震

 

出典:ビルも津波で倒され流された(宮城県女川町・2011年3月撮影)

 

 

 

 

日本は地震国であり、近年では2011年の東北地方太平洋沖地震など大きな被害を受けたのも記憶に新しいです。

 

そして、またあの大地震が今後30年以内にも震度6以上の地震が発生が予想されています!

 

 

 

 

予想される大地震とは・・・ 

 

全国的に太平洋側を中心とした

①十勝沖地震     (北海道

②宮城県沖地震    (宮城県)

③東海地震      (静岡県)

④首都直下地震    (東京都)

⑤東南海地震 (静岡~和歌山県)

⑥南海地震  (和歌山~高知県)

がくるとされています!

 

 

上の図は日本政府の地震調査委員会が発表したものをもとに作ったものです。

 

 

 

 

 

2.可能性が低い場所でも大地震の可能性がある

 

①想定外だった過去の大地震の例

・阪神淡路大震災(1995年)

・新潟中越地震(2005年)

 

ほぼ確立1%も満たない状況での大地震であり、誰も予想していない状態で、大きな被害を出しました。

 

②想定内だった過去の大地震の例

・宮城県沖地震(2005年)

・十勝沖地震(2003年)

 

近年で確率的に60%以上の可能性でくるとされていた中での大地震でした。

 

 

 

地震はある程度は予想はできますが、自然災害として突然くる恐れもあり得るので、常に警戒しておくことが重要なのです。

 

 

地震調査委員会の平田委員長
「どこでも大地震が起こる恐れがある」

 

また、この可能性としては他にも長周期成分を卓越した長周期地震動の関係で遠い場所でも大地震の恐れがあります!

 

 

 

 

日本にとって大地震は明日にくるかもしれません。

 

 

耐震設計の歴史

 

日本は地震国のため、耐震設計がより重要視されてきた。

1923年の関東大震災を背景に翌年に耐震規定が定められ、その後、標準層

せん断力係数の0.2に引き上げとともに1950年に許容応力度計算が発表さ

れた。

その後は1981年に保有水平耐力計算、2000年に動的特性が採用された限界

耐力計算、2004年にエネルギー法が発表されている。

 

現在の耐震設計

 

現在の耐震設計は弾性域を考慮した許容応力度計算を1次設計、終局状態を

検証する保有水平耐力計算を2次設計とした2段階検証が主に使われてい

る。

その次に限界耐力計算が使われており、エネルギー法に関しては実施例が

少ない。構造設計者の中でもエネルギー法を理解する者は少ないとされてい

る。また、エネルギー法はダンパーを使った設計に有効であり、具体的な

ソフトはない状況である。

 

 

 

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